悪性汗器官腫瘍に対する化学療法の有効性に関する後方視的検討
悪性汗器官腫瘍に対する化学療法の有効性に関する後方視的検討
（臨床研究に関する情報）
当院では、以下の臨床研究を実施しております。この研究は、通常の診療で得られた過去の記録をまとめることによって行います。このような研究は、令和3年文部科学省・厚生労働省・経済産業省告示第1号の「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の規定により、研究内容の情報を公開することが必要とされております。この研究に関するお問い合わせは、以下の「問い合わせ先」へご照会下さい。
[研究課題名] 悪性汗器官腫瘍に対する化学療法の有効性に関する後方視的検討
[研究機関] 琉球大学大学院 医学研究科 皮膚科学講座
[研究責任者] 大嶺 卓也
[研究の目的]
この研究では、当院で悪性汗器官腫瘍と診断された患者さんの症状や経過、検査結果、治療内容について調査いたします。調査で得られた結果をより質の高い、効果のある治療法の確立することを目的に使用いたします。
[研究期間]
研究機関長の許可日〜2025年3月31日まで
[研究の方法]
対象となる患者さん：当院で悪性汗器官腫瘍と診断された方。
利用するカルテ情報：以下の通りです。
年齢、性別、原発巣部位、原発巣サイズ、病歴に関する情報（前治療歴、後治療歴）、臨床病期、転移部位、血液所見（治療前血清LDH値, CEA）、病理学的所見（病型）、治療（投与薬剤、期間、中断、放射線療法）、治療反応性・予後
[研究の方法]
この研究は群馬大学医学部附属病院皮膚科が中心となって行い、下記の通り、全国30施設が参加します。研究に参加している施設は、国立がん研究センター中央病院皮膚腫瘍科、東京都立駒込病院皮膚腫瘍科、札幌医科大学皮膚科、岩手医科大学皮膚科、山形大学皮膚科、新潟県立がんセンター新潟病院皮膚科、筑波大学皮膚科、福井大学皮膚科、自治医科大学皮膚科、埼玉医科大学国際医療センター腫瘍皮膚科、埼玉県立がんセンター皮膚科、慶應義塾大学皮膚科、千葉大学皮膚科、静岡県立静岡がんセンター皮膚科、信州大学皮膚科、三重大学皮膚科、名古屋市立大学皮膚科、滋賀医科大学皮膚科、京都大学皮膚科、京都府立医科大学皮膚科、和歌山医科大学皮膚科、大阪国際がんセンター腫瘍皮膚科、兵庫県立がんセンター皮膚科、川崎医科大学皮膚科、産業医科大学皮膚科、久留米大学皮膚科、長崎大学皮膚科、佐賀大学皮膚科、熊本大学皮膚科、琉球大学皮膚科です。
[個人情報の取り扱い及び開示について]
利用する情報からは氏名、住所など患者さんを直接同定できる個人情報は削除します。個人情報の管理は専門のパソコンを利用し、パソコンの保管は鍵付きの保管庫にて行います。また、研究成果は学会や学術雑誌で発表されますが、その際も患者さんを特定できる個人情報は利用しません。
この調査にご自分の診療情報を使用してほしくない方はいつでも遠慮なくお申し出下さい。使用をお断りになっても不利益を生じることは一切ありません。
[情報の他機関への提供およびその方法]
本研究は多機関共同研究です。研究のために収集した情報は、個人を特定できる情報は削除され、匿名化した状態で研究の主機関である群馬大学に提供されます。電子データはパスワードをかけてUSBメモリにデータを移し、郵送します。紙媒体のデータも郵送で提供します。
[データの二次利用について]
今回抽出される当院のデータを他の研究などに用いることはありません。
[研究計画書に関する入手について]
本硏究に関する硏究計画書の閲覧及び入手に関しては、下記の「硏究に関する問い合わせ先」までご連絡下さい。ただし、情報の公開・閲覧に関しては、他の硏究対象者等の個人情報及び知的財産の保護等に支障がない範囲内に限られます。
[利益相反]
研究グループが公的資金以外に製薬企業などからの資金提供を受けている場合に、臨床研究が企業の利益のために行われているのではないか、あるいは臨床研究の結果の公表が公正に行われないのではないか（企業に有利な結果しか公表されないのではないか）などといった疑問が生じることがあります。これを利益相反（患者さんの利益と研究グループや製薬企業などの利益が相反している状態）と呼びます。この研究の利害関係については、琉球大学益相反審議部会の承認を得ております。これにより、この研究の利害関係について公正性を保ちます。
[硏究に関する問い合わせ先]
〒903-0215 沖縄県中頭郡西原町上原207番地 琉球大学医学研究科 皮膚科学講座
大嶺卓也
TEL 098-895-1153